日本の赤ちゃんの出生率が１を下回ったというニュースを読みました。
さすがに誰もが驚いて、このままでは将来は老人ばかりなってしまうと危惧する人も多いでしょう。
以前に比べて女性があまり多くの子どもを産まなくなったのは、子育てが大変で、自分の仕事を続けるためには子育てが重荷になることが大きな原因のようです。
女性がたくさんの子どもを産んで育てることを期待するなら、仕事をしていても安心して子育てができる環境を整える必要があるのですが、現在保育園は満杯で、希望のところになかなか入れない、育休を取りづらいましてや男性の育休の制度はあるものの取得率は2％でしかも休んだのはせいぜい1日～5日間と極端に少ないのは問題ですね。
ここで男性の育休のメリットとデメリットを調べて、この制度を利用しやすくするにはどうしたらよいかを考えてみました。
男性育休のメリット
若いママの育児を軽減できる
仕事を持っている、いないにかかわらず、育児は大変です。
昔のように祖父母や兄弟が一緒に暮らしている大家族なら、誰かが赤ちゃんの世話をしてくれたのですが、現在の核家族では若いママが一人で育児をしています。
このため自分が体調の悪いときでも無理をして育児をしなければならず、まして仕事を持っているママたちは大変です。
若いパパが少しでも育児に関われればそれだけ育児の苦労が軽減できます。
パパも育児に参加して子どもの成長を楽しめる
若いパパも赤ちゃんの世話をするならば、お子さんの成長にかかわり、楽しむことができます。
ある忙しいパパは毎晩遅く帰って来るので、お子さんがパパの顔を忘れてしまって、たまの休みにお子さんと遊ぼうとしたら、知らない人が来たように怖がったという笑えない話さえあります。
ママも職場に復帰しやすくなる
仕事持っているママならば長い育休が取れずに仕事に復帰する必要がある人もいます。もしパパが育休を取れれば、ママは職場復帰が容易になります。
男性育休のデメリット
職場の理解が得られない
育休の制度はあるもののまだ普及率が低く、ある若いパパが育休を申し出たら、「なんで奥さんが、育休を取らないの。」「仕事が滞るじゃないか。」といった無理解な人がいたそうですが、この人の職場が例外的と言えないようです。
仕事が滞る、ほかの人に負担になる
実際に一人の人が育休をとると、周りの人がその人の仕事を分担する、あるいは一人で二人分の仕事をしなければならなくなり、負担がかかる。
また仕事が滞ることも起こります。
休んでいる人自身も遅れをとるのではと不安を募らせることもあります。
金銭的に不利になる
育休中は基本的には賃金が出ないので、金銭面では不利になるのは事実です。
一般的には男性の方が賃金は高いので、パパが休むと経済的には不利になります。
男性育休を取りやすくするには
育休中の働き手の確保
日本で育休を取りづらいのは、職場の人にしわ寄せが行くことも一つの原因でしょう。
イギリスでは休暇を取るのは当然の権利で、その間には必ず別の人が来て、代わりにその仕事をするようになっているので、休むにしても職場の同僚に迷惑をかけることはありません。
日本でも代わりの人が確保できればもっと育休を取りやすくなるのではないでしょうか。
在宅勤務を可能にする
インターネットを使えばある程度は在宅でも仕事をすることができるようになりましたから、育休中も必要最低限の仕事をこなすことができるはずです。
そうすれば仕事を継続しながら育休も取れ、それなりの賃金を払ってもらえることが可能でしょう。
私の父は事務職でしたが、どうしても家庭の用事で早く帰らなくてはならい時には仕事を持ち帰って家でやっていましたが、在宅勤務の一例ではなかったかと思っています。
意識の改革
「育児は女性がするものだ」という意識の改革が一番難しいところかもしれません。
ニュージーランドの首相は在任中に出産し、パートナーが育休をとって育児をしているので有名になりましたが、国民も理解を示し歓迎しているそうですね。
もちろん全部の男性が育休を取らなければならないということはありませんが、それぞれの家庭の事情でパパが育休をとる方がいい場合もありますから、周りの人も理解を持って接したいものです。
まとめ
日本の男性で育休を取る人はごくわずかです。
職場の理解が得られない、同僚にしわ寄せが行く、収入が減るなどが理由のようです。
少子化が進む中では育児は女性だけのものという考え方を変えて、職場の受け入れ態勢を変え、男性も育児に参加し、女性も仕事を続けやすい状況にしたいものですね。